2022年の動画マーケティング統計情報から2023年の動向を考える

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2022年トレンドから今後の動画マーケティングを考える

皆さんは、週にどの程度スマホやデスクトップで動画をご覧になりますか?
Wyzowlの調べによると週に平均で19時間観ているようです。

インターネットを利用した動画マーケティングは、この数年ですっかり定着したものなりました。ソーシャルメディアでは、これまで以上に動画コンテンツがフィードのベースに据えられています。


利用者は、動画を楽しんだり、製品を見つかたり、新しいブランドについて知るためソーシャルメディアの使い分けもしています。 中でもTikTok、リール(Instagram / Facebook)などの動画メディアが注目されるようになってきました。

しかしながら動画マーケティングそのものは、決して新しいものではなくテレビ放送では、もう半世紀を超えて行われてきています。

では、どうして今改めて注目されており、そして「避けては通れない」ものになっているのでしょうか?

その辺りを2015年から継続的に動画マーケティングのサーベイを行なっているWyzowlの調査結果から探ってみようと思います。2022年の動画マーケティングの現状を、パンデミック前の2019年と比較しながら覗き2023年を展望してみたい思います。

調査概況

まず、Wyzowlのレポートからポイントになりそうなところをピックアップしてみます。

動画マーケティングの利用状況

  • 86%のマーケティング担当が既に動画を活用中。2019年以降利用状況には大きな変動はない

数字的な伸びは頭打ちであるが、動画マーケティングが定着していることの現れといえるだろう。 マーケティング戦略の「重要な部分」として動画を引き続き評価していると、92%のマーケティング担当者は答えている。

  • 動画以外のマーケティング担当者の79%が、2022年に動画をマーケティングツールとして使い始める

2019年には、同じ質問に対して74%が動画をマーケティングに利用すると答えている。一方で、動画以外のマーケティング担当者は、動画を使用しない理由として、「時間が足りない。動画作成をどこから始めればよいかわからない。ビデオが必要でない。高すぎる」と言っている。しかし、これらの意見は2019年より少なくなっている。

制作される動画の種類

  • 様々な種類(Type)の動画が制作されている

企業は様々な動画を作成いている42%は主にライブアクションビデオを使用し、33%は主にアニメーションビデオを使用し、15%は主にスクリーン録画ビデオを使用する。
最も多く作成される動画のタイプは、説明資料用、ソーシャルメディア用、プレゼンテーション用は半分以上の企業で制作されている。

  • コストをあまり掛けず、半数以上の企業では内製されている

40%が動画に0〜500ドルを費やし、97%が1万ドル未満の費用で動画を制作している。動画マーケティング担当者の55%はすべての独自の動画を社内で作成、32%が社内と委託のミックスで制作している。

何をもって動画の成功を確認しているのか

  • 動画がROIに役立ったとするマーケティング担当者は87%

約6割が、動画のエンゲージメント、再生回数、リード/クリックを動画マーケティングの成功の主な要因であると回答している。

  • 認知や理解を深めるのには役立っているが、個別の対応は不可欠か

マーケティング担当者の94%が、動画が製品やサービスの理解を深めるのに役立ったと回答している。一方で動画マーケティングがサポートコールを減らすことに役立つかは、意見が分かれる。役立つと答えたマーケティング担当者の半分以下の49%となっている。

顧客はどんな動画を観るのか

  • 過去4年間で週に8.5時間という驚異的な増加
    人々は週に平均19時間のオンライン動画を見ます。これは、12ヶ月前と比較して週に1時間の増加している。

  • 88%の人がブランドの動画を見て製品やサービスを購入することを判断

製品やサービスについて最も知りたいことを尋ねたところ、ショート動画を望む声が圧倒的だった。
・ショート動画を見たい:73%
・11%:テキストベース(記事、ウェブサイト、または投稿)を読みたい
・4%:インフォグラフィックを見たい
・3%:電子書籍やマニュアルをダウンロードしたい。ウェビナーやピッチに参加したい。セールスコールやデモを希望する。

どんなチャネルを利用するのか

  • 88%が、2022 年の動画マーケティング戦略にYouTubeを利用

2019年との比較では、Facebook VideoとLinkedIn Videoの順位が入れ替わり、TikTokが新たにランクイン、Instagram TVが順位を上げ、Twitter VideoとFacebook Liveの利用意向は低下している。VR、360 Videoの利用意向は多少のアップダウンがあるが数年か大き変動していない。

日本国内のトレンドは?

日本国内では、サイバーエージェント社が動画広告市場規模に関する調査で、2021年の実績からと2025年までの予測をしましています。

調査のまとめに「広告主企業は、広告予算全体におけるデジタルシフトが引き続き加速しており、動画コミュニケーションに対する投資は引き続き積極的に進められました。
これらを背景に、2021年の動画広告市場は、昨年を大きく上回る高い水準で成長を遂げました。」とされています。

(株)サイバーエージェント オンラインビデオ総研/(株)デジタルインファクト 調べ
(株)サイバーエージェント オンラインビデオ総研/(株)デジタルインファクト 調べ

「ユーザーのプライバシー配慮を前提に、個人、場所、場面に応じた適切なコミュニケーションが実現することにより、動画広告市場は引き続き高い水準の成長」と述べられており、動画広告の大きな伸びは続き2025年には2021年の2倍を上回る規模が予想されています。

まとめ

これらの調査結果を見てみると、放送からインターネット配信に切り替わりつつある現状において、動画マーケティングの必要性、ニーズは変わりない。
日本国内でも、動画広告が大きくの伸びていくことが予想されるています。

一方でテレビCMを代表とする重厚長大なものから、より多様化されたニーズに応えられる動画に変わってきていると言えるのではないでしょうか。
このように視聴時間が伸びるだけではなく、利用チャンネルも多彩になってきており、よりパーソナルな情報の提供が求められてきています。

動画マーケティングで言われている課題として

  • 制作に時間がかかる
  • コストがかかる

ということが言われています。
その対応としてか、動画制作では専門業社から社内制作比率が上がり、プレゼンテーションの資料を作るように動画を効率的に制作するニーズは高まっていると言えます。

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このように多種多様な動画を効率的に制作するニーズが求められています。
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使用したデータソースは、Wyzowlによる調査データです。調査内容詳細は、こちらからご覧になれます。